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HFT(超高頻度取引)

現在の株式市場を席巻しているHFT(超高頻度取引)の今後を、姓名波動の観点から予測してみよう。
HFT(健康)_01.ブログ用
上のグラフは、「High-frequency trading」の生命力を表す健康波動。
・過去の運気の低迷期は、ユーロ危機のあった2010年~2012年。
・小さな天井は2015年初頭と、2018年前半にみられる。
・第天井は2022年で、これがHFTの最も意気軒高な時期となる。
・ただ、天高ければ底深しで、直ぐに長期下落トレンド入りをし、2024年以降は再び運気の低迷期に入る。
・問題は2028年の危機ラインを深く割り込む切れ込み。恐らく、隆盛を誇るHFTの終焉の時期となる。

つまり、残念ながらあと7年ほど、株式市場はこのインチキHFTにさいなまされる時期が続くと予測する。

Share repurchase(自社株買い)

日本の自社株買いについては、10月21日の当ブログで、2017年ピーク予測を記した。
http://admin.blog.fc2.com/control.php?mode=editor&process=load&eno=1884

今回は、現在の米国株式の堅調さの背景にある「Share repurchase(米の自社株買い)」について、姓名波動の観点から今後を予測してみよう。
share repur2(koudou )_01.ブログ用
上のグラフは、2006年~2025年まで20年間の「Share repurchase」の行動波動グラフ。
・過去の運気の低迷期は、リーマンショック時の2008年~2009年とユーロ危機があった2011年。
・米の自社株買いの運気のピークは昨年(2015年)であったようだ。
・ただ、2016年~2017年は平均的な運気の時期なので、そこそこの自社株買いは継続するだろう。

問題はその後で、
・2018年~2022年前半まで、再び運気の低迷期に突入する。
・そして、それは2019年と2021年のダブルボトムとなりそうだ。

此の波動は、米国の株式市場との連動性が極めて高いと思われるので、米国株式の堅調さは、もってあと1年ということになる。

サトノダイヤモンド

以下は、スポニチからの転載。

【菊花賞】1番人気、サトノダイヤモンドが圧勝!悲願のG1初制覇

「第77回菊花賞」(G1、芝・3000メートル・曇・良)は23日、京都競馬場11Rで行われ、ルメール騎手騎乗の1番人気、サトノダイヤモンド(牡3=池江厩舎、父ディープインパクト、母マルペンサ)が直線で突き抜けてG1初制覇。勝ちタイムは3分3秒3。

レース序盤はミライヘノツバサとサトノエトワールが先行。サトノダイヤモンドは中団、ディーマジェスティは中団よりやや後ろに付けた。

サトノダイヤモンドは徐々に位置を上げて先団へ。3、4コーナー中間にさしかかるとディーマジェスティがサトノダイヤモンドに並び、人気2頭が好位置に付けて最後の直線を迎えた。

直線の半ばに入り、ついにサトノダイヤモンドが先頭に。追いすがるディーマジェスティ、レインボーラインを突き放して1着でゴールした。

2馬身1/2差の2着には9番人気のレインボーライン。そこから鼻差の3着に6番人気のエアスピネルが入った。皐月賞に続くG1制覇が期待されたディーマジェスティは4着だった。

4月の皐月賞では3着、5月のダービーでは2着と、これまであと一歩のところでG1タイトルに届いてかなかったサトノダイヤモンド。悲願のG1制覇となった。全戦績は7戦5勝。重賞は3勝。


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本メモはお遊びである競馬予想の当方の単なる記録なので、スルーした方が良いかも。

何せこの件では、10年以上も試行錯誤を続けており、一向に予測手段が確立されないのだから、笑うしかないのである。

勝ち馬になるには、「実力」プラス「運気」が必要と考えているが、「実力予測」は勿論ながら「運気予測」もなかなか実証検証がうまくいかない。

従って、意地になっている状態なのだ。


とはいえ、そこそこのグラフができたので、メモとして残すことにした。

下のグラフは「サトノダイヤモンド」の英字での行動1年グラフ。
丸で囲った時期が、下にあるような成績。

2016/10/23  菊花賞(G1)     1位
2016/09/25  神戸新聞杯(G2)  1位
2016/05/29  東京優駿(G1)    2位
2016/04/17  皐月賞(G1)     3位
2016/02/07  きさらぎ賞(G3)    1位

これから予想されることは、次走は期待できないということ。

繰り返すが、真には受けないこと。火傷するよ!

Satono Diamond(行動)_01.

Samsung Galaxy

以下は、Engadget Japanese からの転載。

<サムスン、炎上スマホ Galaxy Note 7の生産を完全に終了。回収・交換品でも発火の報告続く>

サムスンが発火事件をおこしたスマートフォン Galaxy Note 7 の生産を完全に終了しました。

Galaxy Note 7は各地でバッテリーの爆発や出火事件があり、先月にはリコールを実施して「修正品」との交換をしてきました。しかしこの安全なはずの交換品でも発火の事例が続き、なかには離陸前の飛行機から乗客全員が避難するなど深刻な事態も発生しています。

サムスン、全世界でGalaxy Note 7の販売を中止。「いますぐ電源をオフに」米国では交換有無にかかわらず払戻しも

サムスンは10日、韓国のメディアに対してGalaxy Note 7の生産を「調整」していることを明らかにしていましたが、本日になって新たに、出荷数の調整や一時中止ではなく、Galaxy Note 7という機種そのものの生産を完全に終了したことを認めました。

すでにサムスンは公式ページでも販売店でも、Galaxy Note 7については良品との交換ではなく、Galaxy S7 や S7 edgeなど別機種との交換あるいは返金での対応を案内しています。


サムスンは「お客様の安全を最優先するため、Galaxy Note 7の販売および生産を停止することを決定しました」としています(WSJ記事)。しかし今回のリコールについては、米国では当初CPSC(消費者製品安全委員会)当局に全面協力せず、自社だけで処理しようと試みたとして非難されていました。

発火の報告が相次ぎグローバルでリコールに踏み切った際には「バッテリー供給元のうち一社が不良品を出したことが原因」「別の供給元のバッテリーを搭載した Galaxy Note 7は問題がない」と説明していましたが、米国を始め各国で問題のないはずの交換品の発火事例が連続。消費者保護や交通運輸安全当局による調査を受けています。

また中国市場については当初、不良バッテリー使用品を販売していないとしてリコール対象に含めなかったばかりか、中国からの発火報告に対しては遠回しに捏造であると主張する(「バッテリーが外部から加熱されたことが原因の可能性が高い」)など、消費者と当局の怒りを買う対応をしていましたが、世界的な状況の変化を受け、遅れてリコール対象地域に含めています。


日本市場向けには正式に発表も発売もされていないGalaxy Note 7ですが、一時停止ではなく生産終了をサムスンみずから発表した以上、ただ待っていれば日本には安全な製品が来るはず、と期待するのもなかなか難しくなってきました。

スマートフォンとしての評価はGalaxyシリーズでも異例といえるほど高く、辛口で知られる評者までが口を揃えて Galaxy シリーズ最高傑作と表現していただけに、機種ごとなかったことになるのは実に皮肉な話です。


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以前から記していますが、姓名波動は人間の名前だけではなく、名前がついているもの全てについて波動予測が可能となります。勿論、商品名や商標なども対象となります。

今回はその一環として、「Samsung Galaxy」という商品名の波動を作成してみました。

名前:Samsung Galaxy
波動開始日:2009年6月
グラフの種類:活躍度を表す技能波動
Samsung Galaxy(技能)_01.
・2011年から上昇運気がスタート
・2013年から急上昇へ
・2014年~2015年は運気の絶調期
・2016年秋から急落が始まり、2017年~2022年までは運気の不調期が6年間も続く。

「Samsung Galaxy」が商品として無くなることはありませんが、人気凋落で先はありません。

国際協力銀行

以下は、globaleyeからの転載。

<日本が制裁やぶりへ>

12月のプーチン大統領来日に向けてとんでもない事態が進んでいることが一部で報じられています。

JBIC(日本国際協力銀行)がロシア最大の銀行であるズルベバンクに円建てで40億円の融資をするとされているのです。
ウクライナ問題でロシア制裁として各国はロシア金融機関には融資はできませんが、この禁止された融資には「円建て」融資は入っていませんので、制裁違反ではないということなのでしょうが、これは「詭弁」であり、今後日本は「制裁やぶり国」として世界中から袋叩きにあうか、それとも既報の通り、日本が制裁を破るのであれば我が国もとなり、今まで制裁に渋々従ってきたヨーロッパ諸国から制裁解除を求める国が続出することになるかも知れません。

即ち、制裁が事実上機能しなくなる事態を招くのですが、それを「日本」がやったとなりかねないのです。

ところで、上記のJBICですが、日本名は英文名とは違っていることを多くの人は知りません。

日本名:国際協力銀行
英文名: Japan Bank for International cooperation

マスコミはおかしいと誰も指摘しませんが、英文では【国際協力のための日本の銀行】となっており
即ち、【日本国際協力銀行】となるはずなのです。
あえて日本名では「日本」という言葉を使わないようにしているのです。

因みに、この「日本国際協力銀行」の前身は「日本輸出入銀行」となっており、今の事業内容も純粋に融資を行う銀行ではなく日本の輸出信用機関となっており、今回の40億円はロシアのヴォストーチヌイ港の運営会社が石炭輸送設備(燃料装置)を購入するのに用いられるとされており、日本企業がロシアに輸出する機器の代金を「日本国際協力銀行」が融資したとなるのです。

安倍総理からすれば、今回の融資が領土返還交渉に役立つという考えでしょうが、ロシアが狙っているのは「制裁解除」であり今回の融資で風穴を開けた訳でありロシアからすれば大成功となります。

日本は危険な動きをしていると言えます。


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此のところ、安倍首相の積極的なロシア外交が目立っています。

今回は、上記記事の主役となっている「国際協力銀行」の姓名波動から、対ロシア外交を推理してみます。

同社の一見した名前は、「国際決済銀行(BIS)」にも似ており、何か国際機関のような印象を持ちますが、Globaleyeが指摘しているように、純粋の官製の日本の銀行です。

下のグラフは、同社の2013年~2027年まで15年間の仕事の達成度を表す仕事波動。

・2016年後半からこの仕事の運気が急上昇し始めており、これは安倍首相のロシア政策の急展開と軌を一にしていると受け止めても良いように思えます。

・もしそうだとすると、あと2年間は運気の好運期が続きますから、北方領土問題は何らかの進展を見せるのかもしれません。

・ただ、この運気は長続きせず、2020年~2025年は運気の不調期入りをしますので、領土問題は結局「棚上げ」となるという推測ができます。

以上、国際協力銀行の波動から、ちょっと無理筋に近い推理をしてみました、、、、、。
国際協力銀行(仕事)_01.ブログ用
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